1． 喪主の決定
葬儀の主催者として遺族を代表する喪主をまず決めます。葬儀の通知状は、喪主の名で通知することになるからです。
一般的には喪主には、故人の配偶者、長男、長女、親、兄弟の順で故人とのつながりが深い人を選びます。結婚して姓が変わっていても、故人の実の娘であれば喪主になってもかまいません。
未成年者が喪主になるときは、後見人を立てます。

2． 宗教・宗派の確認
葬儀は、故人あるいはご家族の宗旨（しゅうし）で営まれます。仏式、神式、キリスト教式といった従来からの形式と、最近では特定の宗教によらない無宗教葬で営まれる場合もあります。
まず、基本はこの葬儀の形式を故人の信仰や遺志、故人の家のしきたりに沿って決めます。

3． 葬儀規模の確定
会葬礼状、会葬御礼品、食事等の手配や世話役の人数や配置、葬儀式場を決定するためにも、会葬者数をある程度予測しておくことが大切です。故人の生前の交際範囲とご遺族の交際範囲が、一つの目安となります。

アドバイス
予想される会葬者数に香典の平均額をかければ、大体の予算が把握できます。これをもとに業者と相談し、葬儀の規模を決めればよいでしょう。

4． 式場の決定
葬儀式場として、斎場（葬儀の専門式場）、寺院、自宅、公共の集会所や公民館、ホテルなどがあります。
故人の遺志や会葬者の人数、利便性などを考えたうえで決めます。

5． 葬儀の日取りの決定
日取りは、葬儀の司式者である僧侶や新婦などの都合、火葬場の都合、遠方の親類や弔問客の到着までに必要な時間、死亡通知書が郵送されるのにかかる時間などを考慮して決めます。友引は避け、年末や正月早々の不幸の時は、せめて三が日が明けてからにします。

6． 祭壇の決定
故人の人となりをいかに表現するかが、祭壇の決め方に大きく影響してきます。
喪家側は、故人の性格や信条を率直に互助会・葬祭業者に伝えて、そのイメージを具体化するプランを業者に出してもらいます。

7． 世話役への依頼
規模によっては弔問（ちょうもん）を受けるのに忙しい喪主や遺族に代わって葬儀の進行をとりしきる世話人（世話役）を立てておくと便利です。
親戚や友人・知人、勤務先関係、町内会等で信頼できる人に引き受けてもらいます。喪家の窓口になる受付係は町内会関係・会社関係など係を分けて依頼するとよいでしょ

8． 葬儀費用の把握
1～6の内容をもとに互助会・葬祭業者と打ち合わせをして、見積書を取り葬儀費用を準備しておきます。